シェアサイクルにヘルメットは必要?借りられる場所と自分で用意する方法
こんにちは。UNOWNED でレンタル・サブスクを調べているいつきです。
シェアサイクルを使おうとしたとき、ヘルメットって一緒に貸してもらえるのかな、と迷ったことはありませんか。
借りた自転車にヘルメットが付いていないなら、自分で用意すべきなのか、そのまま乗っても問題ないのか、判断に困りますよね。
ヘルメットの義務化という言葉を耳にする機会も増えましたし、2026年4月からは自転車の青切符も始まったので、かぶらずに乗ったら罰則があるのか気になる方も多いと思います。
結論からいうと、大手のシェアサイクルで公式にヘルメットの貸出を案内しているのは、ドコモ・バイクシェアの一部の対面窓口くらいです。
着用は努力義務で罰則の規定はありませんが、自転車に乗っていて亡くなった方の約5割は頭部が致命傷になっています。
そこでこの記事では、シェアサイクル各社と自治体の貸出の実情を整理したうえで、乗る頻度に合わせたヘルメットの用意の仕方をまとめました。
電動キックボードの扱いや、持ち歩きやすい折りたたみヘルメット、自治体の購入補助の使い方もあわせて紹介します。
大手5社の対応は表で見比べられるようにしたので、気になるところから読んでみてください。
- シェアサイクルでのヘルメット着用のルールと罰則の有無
- 大手5社と自治体のヘルメット貸出の状況
- 安全マークの見方と折りたたみヘルメットの例
- 購入補助の使い方とサイズ・交換のポイント
シェアサイクルのヘルメットは義務?貸出の実情
まずは、シェアサイクルでヘルメットをかぶるルールがどうなっているのかと、実際に借りられる場所があるのかを見ていきます。
法律上は「努力義務」で、罰則の規定はありません。
ただ、事故の統計を見ると頭を守る意味はかなり大きいですし、ヘルメットを貸しているシェアサイクルは今のところ限られています。
法律、統計、事業者、自治体、保険の順に、2026年10月時点の公式の情報をもとに整理していきますね。
ヘルメットは努力義務・電動キックボードも同じ
自転車のヘルメットについて定めているのは、道路交通法の第63条の11です。
第1項には「自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶるよう努めなければならない。」と書かれていて、運転する人の年齢は限定されていません。
この規定は2023年4月1日に施行され、警察庁も「全ての自転車利用者」に着用の努力義務が課されていると案内しています。
第2項は、ほかの人を自転車に乗せるときに、その人にもヘルメットをかぶらせるよう努めることを定めたものです。
第3項は、児童や幼児を保護する責任のある人が、その子が自転車を運転するときにかぶらせるよう努めること。
道路交通法では児童を6歳以上13歳未満、幼児を6歳未満としているので、保護者の努力義務は13歳未満の子が対象になります。
どの項も「努めなければならない」という書き方で、違反したときの罰則の規定はありません。
では、2026年4月1日に始まった青切符はどうでしょうか。
青切符(交通反則通告制度)の対象になったのは16歳以上の自転車の運転者で、16歳未満は引き続き対象外です。
警察庁が公表している「自転車をはじめとする軽車両の反則行為と反則金の額」の一覧には、携帯電話使用等(保持)の12,000円、信号無視の6,000円、無灯火、ブレーキの不良などが並んでいます。
この一覧の根拠条文の中に、ヘルメットの第63条の11は入っていません。
政府広報オンラインの青切符を解説した記事でも、ヘルメットについては「着用が努力義務とされています」と書かれています。
とはいえ、罰則がないことは「かぶらなくていい」という意味ではありません。
このあと紹介する統計とあわせて、自分はどうするかを考えてもらえたらと思います。
LUUPなどで借りられる電動キックボードは、道路交通法では特定小型原動機付自転車という区分です。
第71条の4第3項で「特定小型原動機付自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶるよう努めなければならない。」とされ、2023年7月1日から自転車と同じ努力義務になりました。
一方、同じ条の第2項では、一般原動機付自転車(いわゆる原付)はヘルメットをかぶらずに運転してはならないとされていて、こちらは義務です。
政府広報オンラインでも、電動アシスト自転車は努力義務、ペダル付きの電動バイク(いわゆるモペット)は義務と、表で分けて説明しています。
見た目が似ていても区分によってルールが違うので、LUUPの電動キックボードのような特定小型原付と電動アシスト自転車は努力義務、モペットや原付は義務、と覚えておくと整理しやすいかなと思います。
頭部が致命傷の約5割という警察庁の数字

努力義務とはいえ、統計を見ると軽く考えられない数字が並んでいます。
警察庁のまとめでは、令和3年から令和7年(2021〜2025年)の合計で、自転車に乗っていて亡くなった方は1,679人でした。
そのうち、致命傷になった主な部位が頭部だった人は877人で、全体の52.2%、約5割にあたります。
次に多いのが胸部の217人(12.9%)、首(頸部)の164人(9.8%)なので、頭部の割合がとびぬけて高いことが分かりますね。
(出典:警察庁「頭部の保護が重要です」)
古い資料や一部の事業者の案内では「約6割」と書かれていることもありますが、これは集計した期間が異なる数字と考えられます。
数字を見比べるときは、どの年の合計なのかを確かめておくと混乱しにくいですよ。
同じ警察庁のページには「約1.7倍」という数字も出てきます。
これは、死者・重傷者のうち頭部が主な損傷だった人の割合を、ヘルメットを着用していなかった人(20.8%)と着用していた人(12.5%)で比べたものです。
つまり、「かぶらないと死亡する確率が1.7倍になる」という意味ではありません。
「約◯倍」という数字は、何と何を比べたのかで意味が大きく変わります。
SNSなどで見かけたときは、比べているものと集計の期間を一度確かめておくのがおすすめです。
では、実際にかぶっている人はどのくらいいるのでしょうか。
警察庁は毎年、駐輪場が整備された駅の周辺(午前7時30分〜8時30分)と、商店街やショッピングセンターなどの周辺(午後3時〜4時)で、通行する自転車の運転者と同乗者の着用状況を警察職員が調べています。
この街頭調査による全国の着用率は、次のように推移しています。
- 令和5年7月調査:13.5%
- 令和6年7月調査:17.0%
- 令和7年6月調査:21.2%
- 令和8年6月調査:24.4%(駅周辺27.7%、商店街等20.2%、対象者51,425人)
年々上がってはいるものの、2026年6月の調査でも4人に1人に届かない水準です。
同じ調査の都道府県別では、愛媛県が70.6%、大分県が63.4%と高い一方、東京都は15.5%、大阪府は9.5%と、地域による差もかなり大きくなっています。
なお、警察庁の交通事故の統計には「全死傷者のうち、ヘルメットを着用していた者の割合」という別の着用率も出てくるので、街頭調査の数字とは分けて見てくださいね。
周りにかぶっている人が少ないと迷いやすいですが、統計の上では頭を守る意味ははっきりしている、というのが私の整理です。
大手シェアサイクル5社のヘルメット対応

では、シェアサイクルの会社はヘルメットをどう扱っているのでしょうか。
大手5社について、2026年10月時点の各社公式ページと、公式に情報がない部分は時点つきの報道をもとに表にまとめました。
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| サービス | ヘルメットの貸出 | 着用の扱い(規約・案内) | 付帯保険の賠償の上限 |
|---|---|---|---|
| ドコモ・バイクシェア | 仙台・横浜エリアなど対面窓口では貸出。それ以外のエリアは利用者に用意を依頼(FAQ) | 着用を推奨 | FAQに金額の記載なし(料金に保険料込み) |
| HELLO CYCLING | 公式FAQに貸出の記載は見当たらない | 着用を推奨。規約でヘルメット着用に関する規定を含む交通法規の順守を求める | 対人対物共通3億円(自転車) |
| LUUP | ヘルプセンターに貸出の記載は見当たらない | 電動キックボードも自転車と同じ努力義務と案内し、着用を推奨 | 電動アシスト自転車:最高3億円/電動キックボード:対人・対物とも無制限 |
| チャリチャリ | ヘルメットを共有する発想は現時点でないと公式リリースで明記 | 13歳未満は着用が利用条件。13歳以上にも推奨 | 最高2億円 |
| ダイチャリ | 公式ページに記載が見当たらない(2023年3月の報道では貸出しない方針) | 公式ページにヘルメットの記載が見当たらない | 対人対物共通3億円(HELLO CYCLINGの規約に基づく) |
ドコモ・バイクシェアは、公式FAQで「仙台、横浜エリアなど対面窓口では貸出を行って」いると案内しています。
それ以外のエリアでは、利用者にヘルメットを用意してもらう方針です。
理由としては、個人のサイズの差が大きく全員分を用意できないこと、シェアサイクルの特性上、ヘルメットが常に安全に機能する状態を保証できないことが挙げられています。
貸出をしている窓口の場所や受付時間、個数まではFAQに書かれていないので、使う前に各エリアの窓口へ確認しておくと安心です。
FAQには、今後ほかの窓口での貸出の拡大を検討する予定とも書かれています。
HELLO CYCLINGは、公式の「ヘルメット着用について」のページで着用を推奨し、安全マークの種類やかぶり方まで案内しています。
一方で、公式FAQや交通ルールのページ、利用規約には、ヘルメットを貸し出しているという記載は見当たりませんでした。
利用規約の禁止行為には「交通法規(ヘルメット着用に関する義務を含みます)を遵守せずに使用する行為」が入っています。
ただ、HELLO CYCLINGの仕組みを使う自治体の事業として、ヘルメットを貸したり車両に備えたりしている地域もあるので、次の項目で紹介しますね。
LUUPはヘルプセンターで、電動キックボードのヘルメット着用も道路交通法上は自転車と同じ「努力義務」だと説明し、着用を推奨しています。
ヘルプセンターに貸出の案内は見当たらず、あわせて、2024年11月からオリジナルデザインのヘルメットをAmazonで販売しています。
付帯保険の賠償は、電動アシスト自転車が1事故につき最高3億円、電動キックボードは対人が1名につき無制限(自賠責保険3,000万円を含む)、対物が1事故につき無制限です。
チャリチャリは、2025年4月3日の公式リリースで「『ヘルメットを共有する』発想は現時点ではなく」と明記し、利用者にマイヘルメットの着用を呼びかけてきたと説明しています。
利用規約では、13歳未満の人がヘルメットを着用せずに使うことを禁止行為としていて、13歳以上の人にも着用を推奨しています。
ダイチャリ(運営はシナネンモビリティPLUS株式会社)は、公式トップ・利用ガイド・FAQのいずれにもヘルメットの記載が見当たりませんでした。
2023年3月の報道では、同社の社長が説明会で、ヘルメットを自社で準備することは考えていないと述べ、貸出をしない方針と伝えられています。
あくまで2023年3月時点の話なので、今の方針が気になる場合は公式に問い合わせてみてください。
まとめると、大手5社のうち公式にヘルメットの貸出を案内しているのは、ドコモ・バイクシェアの一部の対面窓口だけでした。
表と本文の内容は、2026年10月時点の各社公式ページをもとにしています(時点を明記した報道を除く)。
貸出の有無や保険の条件は変わることがあるので、使う前に各社の公式サイトで確かめてくださいね。
ヘルメットを無料で貸す自治体と窓口

事業者ではなく、自治体がシェアサイクルの利用者などに向けてヘルメットを無料で貸しているケースもあります。
2026年10月時点で市のページに掲載されている例を4つまとめました。
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| 自治体 | 対象 | 貸出の場所と受付 | 料金・期間・返却 |
|---|---|---|---|
| 福井市(ふくチャリ) | ふくチャリの利用者 | まちなか案内所(ウェルカムセンター)など市内4施設。閉館日・閉庁日を除く9時〜17時 | 無料・当日限り・借りた場所に返却・1人1個まで |
| 松本市(HELLO CYCLING) | シェアサイクル利用者に限る | 市役所の自転車推進課窓口と松本駅北自転車駐車場の2か所。一部の車両にも設置 | 無料・申請書の記入と身分証の提示が必要・当日中に借りた場所へ返却 |
| 山口市(2026年10月16日からHELLO CYCLING) | シェアサイクルの案内ページで紹介 | 観光案内所や市役所など6か所 | 無料。返却条件などはページに記載なし |
| 仙台市 | 市内で自転車を利用する人など(シェアサイクル専用ではない) | 自転車交通安全課。平日9時〜16時30分 | 最大1週間・前日までに電話、ファクス、Eメールで申込・1人1個まで |
福井市は、シェアサイクル「ふくチャリ」の利用者を対象に、市内4施設でヘルメットを貸し出しています。
貸出要領では料金は無料、期間は原則として利用希望日の当日限りで、申込みの先着順とされています。
借りた場所以外では返却できないので、ポートから別の場所へ乗り捨てる使い方をするなら、返しに戻る道順まで考えておきたいところです。
ふくチャリ自体はポート19か所・電動アシスト自転車102台で、1回会員は最初の30分110円と市のページで案内されています。
松本市は、市のページで「シェアサイクル(全160台のうち80台)にヘルメットを設置しました」と案内しています(同じページに増車後の台数も載っているため、設置している車両は予約画面で確認を)。
市役所の自転車推進課窓口(市役所開庁日の午前8時30分〜午後5時15分)と、松本駅北自転車駐車場(午前7時〜午後9時)の2か所でも、無料で借りられます。
こちらはシェアサイクルの利用者限定で、借りるときに申請書の記入と身分証の提示が必要です。
山口市は、香山公園前観光案内所、山口ふるさと伝承総合センター、山口観光案内所、湯田温泉観光案内所、山口市役所(本庁)、新山口駅観光交流センターの6か所で、ヘルメットの無料貸出を行っています。
山口市のシェアサイクルは、2026年10月16日からHELLO CYCLINGによる新しいサービスに切り替わると市のページで案内されています。
返却の条件や貸出の期間はページに書かれていないので、借りる窓口で聞いておくと安心です。
仙台市は、シェアサイクル専用ではなく、市内で自転車を使う人や、買う前に試しにかぶってみたい人向けの一般の貸出です。
大人用(頭囲56〜60cm)と子ども用(頭囲54〜56cm)があり、最大1週間借りられますが、貸出希望日の前日までに申し込む必要があります。
料金はページの本文に書かれていないので、申し込むときに確かめてください。
多くの窓口は受付が日中に限られていたり、数に限りがあったりするのが共通点です。
旅行先でシェアサイクルを使う予定があるなら、行く前に市のページで、貸出の有無・受付時間・返却場所を確認しておくのがおすすめです。
到着が受付時間の外になる旅程だと借りられないこともあるので、日程と照らし合わせておくと当日あわてずに済みますよ。
付帯保険はヘルメットなしでも使える?
ヘルメットをかぶらずに乗って事故にあったら、シェアサイクルの付帯保険は使えなくなるのでは、と心配になる方もいるかもしれません。
この点を公式にはっきり書いているのが、ドコモ・バイクシェアです。
同社のFAQには「ヘルメット着用有無で各サービス提供、保険適用に変化が生じることはございません。」とあります。
そのうえで、着用は強く推奨するとも書かれています。
同社の付帯保険については、別のFAQで「すべてのご利用者様に対して損害保険が適用されます」と案内されていて、保険適用範囲外の責任は負わないとも書かれています。保険料は利用料金に含まれています。
チャリチャリは、ヘルプの「安心・安全のとりくみ」に、保険を適用できないケースを並べています。
利用前点検を怠った事故、一時不停止や信号無視・飲酒運転などの法令違反、自転車の又貸しなど登録者本人以外の事故が挙げられていますが、この一覧にヘルメットの非着用は入っていません。ただし13歳未満の人がヘルメットなしで使うことは、規約で禁止されています。
HELLO CYCLING・LUUP・ダイチャリについては、ヘルメット着用の有無と保険の適用の関係を書いた公式の記載は確認できませんでした。
付帯保険には上限や対象外もあり、ダイチャリのFAQには補償の限度額を超える損害は会員の負担になると書かれています。
LUUPも、利用者の故意・重過失による事故は補償の対象に含まれないとしています。
もうひとつ気になるのが、事故の相手との過失割合でヘルメットの非着用がどう扱われるかという点です。
これについては、警察庁や消費者庁、国民生活センター、国土交通省などの公的な資料で説明したものが見当たりませんでした。
個別の事故の事情によって判断されるものなので、心配な場合は弁護士など専門家に相談するのが安心かなと思います。
ちなみに、自転車の損害賠償責任保険などへの加入は、国土交通省のまとめ(令和6年4月1日現在)で34都府県が条例で義務、10道県が努力義務としています。
条例の主な記載項目を見ると、加入を義務づける対象には自転車利用者や保護者、事業者のほか、自転車貸付事業者も含まれています。
シェアサイクルを使う前に付帯保険の内容を一度見ておくと、自分で入っている自転車保険との関係も把握しやすくなりますよ。
シェアサイクルで使うヘルメットの用意と選び方
ここからは、ヘルメットをどう用意するかの話です。
シェアサイクルで借りられる場面が限られている以上、乗る頻度によっては自分用を持っておくほうが話が早いこともあります。
乗る回数と料金の関係は、シェアサイクルの料金を10分・30分・1時間と月額で比べた記事で計算しています。
共有しにくい理由、安全マークの見方、持ち歩きやすい折りたたみ型、購入補助、サイズと交換のタイミングの順に見ていきますね。
「どれを選べばいいか分からない」「費用が気になる」という方は、気になる項目から読んでもらっても大丈夫です。
借りるより自分用を持つほうが確実な理由

ここまで見てきたように、シェアサイクルでヘルメットを借りられる場面は限られています。
そのうえ、ヘルメットはもともと共有に向きにくい道具でもあります。
チャリチャリは2025年4月3日のリリースで、ヘルメットを共有しない理由を次のように説明しています。
- 内部の形状やサイズが自分の頭に合っていないと、本来の衝撃吸収の機能が発揮されない
- 屋外で保管すると、紫外線や衝撃吸収材の三次発泡によって性能が劣化する
- 衛生面の管理が難しい
- メーカーの製品保証の範囲で、共有して使うことが想定されていない
- 帽体や内部の亀裂・損傷を、一般の利用者が見分けるのは難しい
ドコモ・バイクシェアも、サイズの差が大きいことや、常に安全に機能する状態を保証できないことを、窓口以外のエリアで利用者に用意をお願いする理由として挙げていました。
使う人の側の気持ちも、これに近いようです。
シナネンホールディングスの調査(2023年2月16日〜18日)を伝えた報道によると、シェアサイクルなど共有の自転車を使う人がヘルメットに求めることとして、「自分専用であること」が48.7%で軽量性に次いで多く、「抗菌仕様」も31.9%で5番目でした。
UNOWNEDでは、モノを持つか借りるかを、使う頻度と、ほかの人と共有できるかどうかで考えるようにしています。
この考え方は、使用頻度と保管コストで「持つ・借りる」を判断する、持たない暮らしのレンタル活用ガイドで詳しくまとめています。
自転車そのものは共有しやすいので借りる側に回せますが、ヘルメットはサイズ・劣化・衛生の理由から共有しにくく、「持つ」に回す数少ない小物というのが私の整理です。
とはいえ、乗る頻度によって向いている用意の仕方は変わるので、目安を表にしてみました。
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| 乗る頻度 | 向いている用意の仕方 | 確かめたいこと |
|---|---|---|
| 旅行・観光でたまに | 行き先に貸出のある地域・窓口があれば借りる(借りたヘルメットの使用歴は利用者には分からない点も念頭に) | 受付時間、返却場所、対象者(シェアサイクル利用者限定かどうか)。貸出が見つからなければ自分用を持っていくかを検討 |
| 週末などにときどき | 持ち歩きやすい自分用を1つ | 折りたたみ型も候補。サイズと重さ、安全マーク |
| 通勤・通学など定期的に | 自分用を1つ持つ | 安全マーク、自治体の購入補助、取扱説明書の有効期限 |
表はあくまで目安なので、旅行の予定や通勤の距離などに合わせて考えてみてくださいね。
たまにしか乗らないつもりでも、数えてみると回数が多かった、ということがあるかもしれません。
月に何回くらい乗っているかを一度数えてみると、借りるか持つかを決めやすくなるかなと思います。
安全マークはSG・JCF・EN1078を確認
自分用を用意するとき、最初に見たいのが安全マークです。
消費者庁によると、日本には今のところ、バイク用のヘルメットと違って自転車用ヘルメットに対する法令の規格・基準がありません。
そのかわり民間の機関・団体による安全規格があり、警察庁も「努めてSGマークなどの安全性を示すマークの付いたもの」を使うよう呼びかけています。
国民生活センターの資料で紹介されている主な基準をまとめると、次のとおりです。
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| マーク・基準 | 内容 | 適合の示し方 |
|---|---|---|
| SG | 製品安全協会の「自転車等用ヘルメットのSG基準(CPSA0056)」。耐衝撃性、あごひもの強度、脱げにくさなどを規定 | 第三者認証 |
| JCF | 公認マークと推奨マークがあり、安全性能面での違いはないとされる | 第三者認証 |
| JIS T8134:2018 | JISの規格 | 第三者認証 |
| CE(EN1078) | CEマークのうち、自転車用ヘルメットの規格がEN1078 | 自己適合宣言 |
| CPSC(16 CFR Part 1203) | CPSCの自転車用ヘルメットの基準 | 自己適合宣言 |
国民生活センターは、基準ごとに試験方法が違う場合があるので、基準値だけで比べることはできないとも注意しています。
HELLO CYCLINGも、着用の案内の中で SG、JCF公認・承認、CE EN1078、CPSC、ASTM を安全マークとして挙げています。
マークの表示がないヘルメットを調べたテストでは、次のような結果が出ています。
国民生活センターが2023年7月に公表したテストでは、適合マークの表示がないヘルメット9銘柄が、すべてSG基準の衝撃吸収性を満たしていませんでした。
そのうち8銘柄は、SG基準の保持装置の強さも満たしていなかったとされています。
表示そのものが正しくないケースもあります。
消費者庁は2024年12月10日と11日、欧州の安全規格に適合するかのような表示をしていたのに実際は適合していなかったとして、自転車用ヘルメットをうたう商品を売る3社に景品表示法(優良誤認)にもとづく措置命令を出しました。
相談事例には、表示されていたのが自転車用ヘルメットの規格であるEN1078ではなく、産業用ヘルメットの規格のEN812だった、というものもあります。
通販で選ぶときは、次の2点を見ておくと安心感が違います。
- 国内の問い合わせ先が表示されている製品を選ぶ
- SGマークやJCFのマークは、認証した団体のウェブサイトで取得の有無を確かめる
消費者庁によれば、SGマークとJCF公認・推奨マークを取得した製品の多くは各団体のサイトで公表されていて、個別の製品について認証取得の有無を答えてもらうこともできます。
なお、SGの基準は、ヘルメットは頭部への衝撃を軽減するもので、すべての衝撃から守れるわけではない旨を取扱説明書に書くよう求めています。
マークは選ぶときの大事な手がかりですが、かぶれば何があっても大丈夫というものではない点も、覚えておきたいですね。
持ち歩くなら折りたたみヘルメット
シェアサイクルは出先で乗ることが多いので、ふだん持ち歩くなら折りたたみヘルメットが候補になります。
折りたたむと強度が心配、と感じる方もいそうですが、SGの基準は折りたたみ型も想定しています。
折りたたみ型は、着用できる状態でSG基準の規定をすべて満たすこととされ、取扱説明書には「確実に展開した状態(着用可能な状態)を確認のうえで使用すること」を書くよう求められています。
かぶる前に、きちんと開ききっているかを確かめるのが基本ですね。
シェアサイクルの会社が関わっているものも含めて、2026年10月時点で公式に情報が出ている例を3つ紹介します。
1つめは、ZEROFITの「VESK(ベスク)自転車用折り畳み式ヘルメット」で、SGマークを取得しています。
公式ストアの表示は11,000円(2026年10月時点、税込かどうかは公式で確認してください)です。
サイズはM(54〜57cm)とL(57〜60cm)の2つで、色はマットブラック・ダークグリーン・サンドベージュが並んでいます。
チャリチャリのリリースでは、自転車用の折りたたみヘルメットでSG基準の認証を取得した商品は「業界初」と紹介されていました。
2つめは、チャリチャリが公式オンラインストアで販売している、VESKとのコラボの折りたたみヘルメットです。
2025年4月のリリースでは、サイズはL(57〜60cm)、重さは560g、折りたたみ時は10.6cmで、生産国は日本と紹介されています。
その時点では、購入特典として2,700円分のライドチケットが付くとも案内されていました。
2026年4月のリリースでも販売の継続が書かれていて、ヘルメットの売上はチャリチャリの安全啓発や安全教育の活動資金に使われるそうです。
価格は公式ストアで確かめてください。
3つめは、LUUPがCloscaと組んだ「LUUPオリジナルデザインヘルメット」です。
折りたたみ式で、CE(EN1078)とCPSCを取得していて、2024年11月の発売時の希望小売価格は13,800円(税込)でした。
サイズは当初L(頭囲60〜63cm、本体質量375g)のみで、2025年4月にM(頭囲56〜59cm、340g)が加わり、Amazonで販売されています。
公式のお知らせには、SGマークの記載はありません。
どれがいちばん良い、とは一概には言えないので、選ぶときは安全マークの種類、自分の頭囲が入るサイズ、重さ、買える場所の4つを見比べると決めやすいかなと思います。
同じLサイズでも、VESKは57〜60cm、LUUPのものは60〜63cmと範囲がかなり違います。
サイズ表記だけで選ばず、先に頭囲を測っておくのがおすすめです。
自治体の購入補助で負担を減らす

ヘルメット代が気になる方は、住んでいる自治体の購入補助をチェックしてみてください。
東京都では、区市町村がヘルメットの購入補助をするときに、その負担の半分を都が補助する仕組みがあります(令和6年度の要綱で、都の補助は1個あたり千円まで)。
都民が都に直接申し込む制度ではなく、実施するのは区市町村なので、申し込み先はお住まいの区や市です。
都のページ(令和8年4月1日現在)には、千代田区・港区・墨田区・江東区・渋谷区・中野区・豊島区・練馬区・足立区・江戸川区・立川市・武蔵野市・青梅市・府中市・調布市の15区市が載っています。
ただし、載っていても予算の上限に達して受付を終えている場合や、載っていなくても実施している区市町村があると注記されています。
令和8年度の例として、3つの区の内容を並べてみます。
- 江東区:1個あたり最大2,000円。区内在住の人が事業協力店で安全基準を満たすヘルメットを買うと、協力店でその場で割り引かれる(法人は対象外)
- 江戸川区:最大2,000円(2,000円未満の商品はその価格まで)。協力店でその場で割り引くほか、通販などで買ったあとに電子申請もできる。1人1回限り
- 練馬区:1個につき2,000円(販売価格が2,000円未満なら販売価格まで)。区内在住で年齢制限なし。購入費助成協力店での購入に限られ、1人1個まで
江戸川区では、対象になるマークとしてSG、JCF、CE(EN1078)、GS、CPSC(CPSC1203)などを挙げています。
江東区のページには、予算額に達した場合などは年度の途中でも助成を終えることがあると書かれていて、江戸川区も受付は予算額に達するまでです。
補助は予算がなくなると締め切られるので、買う前に区のページで受付中かどうかを確かめてから、お店に行く流れが安心です。
では、補助を使うとどのくらいの負担になるのか、乗る回数で割って考えてみます。
たとえば公式表示11,000円の折りたたみヘルメットを、最大2,000円の補助が使える条件で買えたとすると、自己負担は9,000円です。
1年に100回乗る人なら、1回あたり90円になります。
通勤で週5日・48週乗るなら年240回なので、1回あたり約38円です。
これはあくまで目安で、実際の負担は買う製品や補助の条件、乗る回数によって変わります。
買いたい製品が協力店で扱われているか、補助の対象になる安全基準を満たしているかも、事前に区のページで確かめておきましょう。
東京都以外にお住まいの方も、市区町村のページで補助の有無を一度調べてみる価値はあると思います。
サイズの合わせ方と交換のタイミング
ヘルメットは、頭に合っていないと本来の働きをしにくい道具です。
国民生活センターは、選び方を次の4つの手順で紹介しています(出典:国民生活センター(2023年7月12日公表))。
- 頭囲を測る
- 頭囲に合うサイズを、ヘルメットの先端が眉のすぐ上にくる位置でかぶってみる(アジャスターがあれば緩めてから)
- アジャスターを締める
- 頭頂部にすき間がない、左右にずれない、窮屈さを感じないものが適正サイズ
可能であれば実際にかぶって、違和感がないかを確かめるとよいとされています。
かぶるときは、あごひもの位置と長さを調節し、あごとあごひもの間に指1〜2本分ほどの余裕をもたせるのが目安です。
国民生活センターは、誤ったかぶり方として次の例を挙げています。
- 額が出すぎている「あみだかぶり」
- 斜めにずれた「ななめかぶり」
- あごひもが緩い
- アジャスターを締めていない
どれも急いでいるとやりがちなので、乗る前に眉の上の位置とあごひもだけでも確かめる習慣をつけておくと安心ですね。
交換のタイミングで覚えておきたいのは、一度でも大きな衝撃を受けたヘルメットは、外観に損傷がなくても使わないということです。
これはSGの基準が取扱説明書に書くよう求めている注意で、見た目では傷みが分からないことがあるからこその考え方です。
高温・高熱になる場所に放置したり保管したりするのを避けることも、マーク表示のあるヘルメットの取扱説明書に書かれている注意点です。
何年で交換すべきかについては、公的に一律で決めた文書は見当たりませんでした。
マーク表示のあるヘルメットの取扱説明書には、購入後の有効期限年数などが書かれているので、手元の説明書で確かめるのがいちばんです。
SGマークについてよく見かける「購入日より3年間」は、SGマークの被害者救済制度の有効期限です。
ヘルメットの使用期限を示したものではないので、交換の目安は取扱説明書で確認してください。
借りたヘルメットの場合、過去に落としたり衝撃を受けたりしたかどうかを、利用者が知る手立てはほとんどありません。
この点も、通勤などで定期的に乗るなら自分用を持っておきたい理由のひとつです。
シェアサイクルのヘルメットについてよくある質問
子どもがシェアサイクルに乗るとき、ヘルメットや年齢の条件はありますか?
道路交通法では、13歳未満の子が自転車を運転するとき、保護者がヘルメットをかぶらせるよう努めることになっています。
チャリチャリでは年齢制限はないものの、13歳未満の利用はヘルメットの着用が条件で、身長は140cm以上が必要です。
HELLO CYCLINGは、身長145cm未満での利用を規約で禁止しています。
年齢だけでなく身長の条件もあるので、親子で使う前に各社の規約やヘルプを確認してくださいね。
借りたヘルメットの衛生面が気になるときは?
福井市・松本市・山口市・仙台市の貸出のページや福井市の貸出要領には、消毒などの衛生対策についての記載は見当たりませんでした。
気になる場合は、借りる窓口で直接聞いてみるのがよいと思います。
それでも心配なら、自分用を持つのがいちばん気楽かもしれません。
通販で「CE(EN1078)適合」と書いてあれば安心ですか?
CE(EN1078)は、メーカーなどが自分で適合を示す自己適合宣言の仕組みです。
国民生活センターが2025年3月に公表したテストでは、EN1078などへの適合をうたう商品の中に、衝撃吸収性能でEN1078の衝撃加速度の基準を大きく超えた銘柄がありました。
EN1078で定められたすべての項目を表示していた銘柄もなかったそうです。
表示だけで決めず、国内の問い合わせ先があるかどうかや、SG・JCFなら団体のサイトでの確認もあわせて行うと安心です。
ヘルメットを持ち歩くときや、使わないときの置き場所は?
出先でシェアサイクルに乗るために持ち歩くなら、折りたたみ型が向いています。
たとえばチャリチャリとVESKのコラボ品は、折りたたみ時10.6cmと紹介されています。
置き場所は、高温・高熱になる場所への放置や保管を避けるよう取扱説明書に書かれているので、それに従ってください。
シェアサイクルの会社がヘルメットを配るキャンペーンはありますか?
過去には例があります。
横浜市・ドコモ・バイクシェア・OpenStreetなどは2025年11月3日に、HELLO CYCLINGとバイクシェアのアプリ会員(1回会員・月額会員)を対象に、自転車用ヘルメットを先着100名にプレゼントする催しが予定されていました(2025年10月の発表)。
LUUPも、抽選でオリジナルデザインのヘルメットが当たる「春の安全ライド啓発キャンペーン」を行ったことがあると、2024年11月のお知らせで触れています。
こうした企画はいつもあるわけではないので、使っているサービスのお知らせや自治体の発表をときどき見ておくとよいかもしれません。
まとめ:シェアサイクルのヘルメットは乗る頻度で決める
シェアサイクルのヘルメットについて、ポイントを振り返ります。
着用は道路交通法で努力義務とされていて罰則の規定はなく、2026年4月から始まった青切符の反則行為の一覧にも入っていません。
それでも、令和3〜7年の合計で自転車に乗っていて亡くなった方の約5割は、頭部が致命傷でした。
大手で公式にヘルメットの貸出を案内しているのはドコモ・バイクシェアの一部の対面窓口で、それ以外では、福井市・松本市・山口市のように自治体が無料で貸している例があります。
乗る頻度別の考え方は、次のとおりです。
- 旅行・観光でたまに乗る:行き先の市や窓口のページで、貸出の有無・受付時間・返却場所を確かめて借りる
- 週末などにときどき乗る:持ち歩きやすい折りたたみ型を中心に、自分用を検討する
- 通勤など定期的に乗る:安全マーク付きの自分用を1つ持ち、自治体の購入補助で負担を下げる
自転車はシェアで借りても、頭に合わせて使うヘルメットは自分で持つ、という分け方がしっくりくる方も多いのではないでしょうか。
移動手段を使う回数で「持つ・借りる」に分ける考え方は、車をレンタルと購入のどちらにするかを年間の費用と利用回数で比べた解説でも整理しています。
この記事で紹介した料金や条件、各社・自治体の対応は2026年10月時点のもので、変わることがあります。
正確な情報は、各社・各自治体の公式サイトをご確認ください。
保険の適用や事故の過失割合など、法律や保険に関わる最終的な判断は、弁護士など専門家にご相談ください。